仮想通貨の注目銘柄　リップルの売買取引所、デメリット、将来性を知る

アルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）を買ってみたいけど、銘柄が多くてどれがいいのか迷ってしまいますよね。

多種多様な仮想通貨のひとつに、リップルがあります。

2018年に価格上昇が見込まれていて、長期の投資としても注目の銘柄です。

ここでは、リップル（XRP）の取引売買所、デメリット、将来性について簡単に説明しています。

リップルとは？

リップル（Ripple）は、リップル社によって開発された送金・決済システムの名称で、既存の送金システムの課題となっている「送金時間にかかる時間」や「高い送金手数料」などの問題を解決するために開発されたシステムです。

リップルというのは、リップル内の基軸通貨として使われている仮想通貨でもあり、仮想通貨単位は「XRP」と表記されます。

リップル（XRP)は、仮想通貨時価総額の第3位（2018年5月8日現在）にランクインする仮想通貨です。

ビットコインの上限枚数が2,100万枚なのに対して、リップルの発行上限枚数は1,000億枚が最初からネットワークにプログラムされ、トランザクションが起こるごとにリップルが減少していくという設定になっています。

減少といっても、莫大な量なのでトランザクションにより消滅するようなことはなさそうです。

リップルの特徴

IOU取引

IOUは、I owe you（アイ オー ユー：私はあなたに借りがある。）の発音から名前がついています。

IOUは、通貨ではなくお金を貸し借りしたこの証明（借用書）のようなもので、このIOUの発行はリップル社そのものが行うわけではなく、「ゲートウェイ」と呼ばれるリップルと顧客の間をつなぐ業者が行います。

こうして発行される借用証明書を活用する取り引きをIOU取引といいますが、このIOUのネットワーク上での管理はリップル社が行っています。

XRP Ledger（レジャー）

送金した際の取引データ（トランザクション）を管理する台帳のこで、この台帳はリップルネットワークの参加者で分散管理されているので、分散型台帳と呼ばれています。

通常の仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれる改ざん不可能な情報をマイニングによって正しいと証明されたデータを追加していくことで取引を記録していますが、リップルにはブロックチェーンは存在せず、このXRP Ledgerと呼ばれる仕組みを使って、分散型台帳に取引データを追加しています。

XRP Ledgerによって、XRPを高速かつ低手数料で送金を行うことが可能になり、送金反映に約5秒・手数料も数十円程度に。

ILP（インターレジャープロトコル）

ビットコインのブロックチェーンや銀行の口座システム、クレジットカードのネットワークなど、異なる台帳同士が滞りなく情報やデータのやり取りが実現されるために、あらかじめ決められたルールです。

Proof of Consensus

リップルでは取引の承認（送金が完了したことを認める作業）は、不特定多数のネットワーク参加者ではなく、専門の承認者（Validator）が行っています。

ビットコインなどの仮想通貨で行われている取引の承認作業のマイニングは、リップルにはありません。

リップルが売買できる取引所

仮想通貨の取引を始めるためには取引所（仮想通貨交換事業者）に登録することが必要です。

その仮想通貨交換業者は金融庁・財務局への登録が必要です。

利用する際は登録認可を受けた事業者を選ぶポイントですが、金融庁がこうした仮想通貨の価値を保証したり、推奨するものではなく、登録されているから絶対に安全！というわけではないので、いくつかの取引所に分散するのもいいかもしれません。

日本円での取り引きが可能で金融庁への登録済みの取引所は以下の通りです。

リップルのデメリット

運営しているリップル社による中央主権型仮想通貨なので、リップル社への信頼が落ちるようなことがあれば、通貨としての価値も下落する可能性があります。

リップルの将来性

国内ではSBIホールディングス、みずほ銀行など、また世界各国の大手金融機関との提携はリップル社の最大の強みで、多くの銀行や金融機関がリップルの技術を採用していくことにより、さらに実用性の高いシステムとなっていくことが期待できます。

まとめ

リップル（XRP）の取引売買所、デメリット、将来性について簡単に説明しましたが、実際にこれから仮想通貨ってどのようになっていくのでしょうか。

少しずつ知識を得ていこうと思っています。

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